発達障がいのこと、子育てのこと、ひきこもりのこと、不登校のこと、児童虐待のこと、非行や暴力のこと、子ども・若者からでも、大人からでもひとりで悩まないで ご相談ください
  • 発達障がい・ひきこもり・不登校etc.ユースワーカーの訪問
    ひとりひとり、自分らしい生き方を支えます。
  • 子ども・家族を支える/ケアワーカーの訪問「ぽらん」
    家事や育児をサポートし、子どもの「あそび」に寄り添います。
  • 面接相談
    ソーシャルワーカーが個別にご相談をお受け致します。
  • 非行少年の立ち直り支援
    非行・逮捕・審判のときに、ご本人と家族を支えます。
  • Whole まるごと子どもの居場所
    皆で自由に過ごす居場所です。

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新着情報 What's New

【講座】ワーカー養成講座〜育児・家事支援を通じて子どもや親に寄り添う〜
■日時:2024年1月20日(土)13:30〜16:30(開場13:15)
■場所:喜多見地区会館 2F第1会議室地図
■内容:講義1「子どもを支援することとは」、講座2「グループワーク」・「活動内容について」
■定員:30名
■参加費:一般1,000円、学生500円
活動に関心のある方のご参加をお待ちしています。新型コロナウイルス感染拡大防止のため、「ご参加にあたってのお願い」をご確認の上、ご協力をお願いいたします。
→PDF資料はこちら
【コラム】「育児・家事援助−養育支援訪問事業を数年間 継続する意味とは」 〜児童虐待の世代間連鎖を断つために〜
→コラム記事はこちら
【オンライン協働セミナーvol.2】地域住民が前線に立つ家庭訪問型支援の可能性〜こども家庭庁・自治体・民間団体による公開ミーティング〜
■日時:2023年11月30日(土)13:00〜15:00
■場所:オンライン(ZOOMミーティング)
■定員:200名
■参加費:無料
■内容・申込み方法:→こちらをご確認ください
【日本財団助成研究】養育支援訪問事業に関する全国調査にご協力いただきました皆様へ
お忙しい中、ご回答ご協力ありがとうございます。来年3月には調査報告書をこのホームページに掲載致しますので、ご高覧いただけましたら嬉しいです。どうぞお願い申し上げます。
【日本財団助成研究】養育支援訪問事業に関する全国調査にご協力いただく皆様へ
■期限:2023年9月8日
■回答先
<郵送の場合>
 〒157‐0073 東京都世田谷区砧6-23-15メゾン白名103
 日本子どもソーシャルワーク協会
<メール回答の場合>
 teradesumiko@gmail.com
■調査票は以下からダウンロードください
 Word版
 PDF版
【オンラインセミナー】訪問型子育て支援協働セミナー_こども家庭庁とともに訪問支援のあり方を考える〜ホームスタートの取り組みを中心に〜
■日時:2023年7月20日(木)13:00〜15:00
■場所:オンライン(ZOOMウェビナー)
■定員:200名
■参加費:無料
■内容・申込み方法:こちらをご確認ください
【コラム】「埼玉戸田市’23.3.1少年事件と神戸の’97少年事件」 〜生きづらさを抱えた子どもたち〜
→コラム記事はこちら
→「日本子どもを守る会」の月刊誌5月号に掲載されました。原稿はこちら
【コラム】厚労省・内閣府に子育て世帯訪問支援事業の実施に関する緊急要望書を提出
2024年開始の子育て世帯訪問支援事業の実施に関する緊急要望書を提出しました。→要望書・コラム記事はこちら
【講演会】「高校生不登校への理解を」保護者向け講演会・交流会
<講演会>(各回定員25人、申込順)
第1回「不登校と発達障がいとゲーム依存」
日時:令和4年10月16日(日) 13時30分〜(13時開場)
講師:関 正樹(児童精神科医)
第2回「不登校の子どもへの理解と関わり方」
日時:令和5年1月29日(日) 13時30分〜(13時開場)
講師:寺出 壽美子(子ども・若者ソーシャルワーカー)
<交流会>(各回定員10人、申込順)
第1回:令和4年10月16日(日) 15時30分〜(15時15分開場)
第2回:令和5年1月29日(日) 15時30分〜(15時15分開場)
会場:港区役所 9階911〜913会議室(港区芝公園1-5-25)
対象:どなたでも
申込:電話 03-5472-3710(みなとコール) FAX 03-3578-2759 WEB 申し込みフォーム 港区HP(詳細)はこちらチラシはこちら
【調査研究】東京都における養育支援訪問事業の改善課題に関する調査研究
養育支援訪問事業の育児・家事援助は、親子分離の決定には至らない不適切な養育状態にある子どもへの事業です。日本財団から助成を受け、東京都の全自治体子ども家庭支援センターの養育支援訪問事業〈育児・家事援助〉に関するアンケート調査と8自治体へのインタビュー調査を実施しました。→調査報告書はこちら